自宅にパチンコ攻略法のダイレクトメールが届いたので封を開けてみました。アンケートに答えるとパチンコに関する本が無料でもらえると書いてあったので回答をFAXしました。すぐに電話が入り、「パチンコ人口が減っておりパチンコ産業を活性化させるためにパチンコをする人を募集している。我が社のプログラムを使用すれば簡単に大当たりするので応募しませんか」と誘われました。以前から攻略法に興味もあり応募することにし、66万円を支払いました。業者からは「このプログラムは最重要な機密事項なので書面ではなく口頭になる」と言われ、早速パチンコ台の前で業者に電話を掛け指示通りに操作をしましたが全くもうかりません。苦情を言うと「さらにサポートをする」と言われ、50万円を振り込み指示通りにしましたがやはりもうかりません。だまされたので今までのお金を取り戻したいと思っています。

　パチンコ・パチスロ攻略法に関しては、一般雑誌やインターネットでも「無料で稼ぐ！」「必ず勝てるノウハウを無料提供」「出玉スタッフ募集」「副業で稼げる」などのキャッチフレーズで射幸心をあおる広告が目に付きます。当センターにも数年前から、このような広告を信じてしまい契約したがもうかるどころか大損をしたという相談が寄せられています。また全国的に見てもパチンコ・パチスロ攻略法の相談件数は増加傾向のようです。
業界団体にパチンコ攻略法について問い合わせたところ、
（1）　お金を出して攻略法を買うようなものは限りなく詐欺に近いと思われる。
（2）　パチンコ台は全て風営法に基づき公安委員会の検定を通過しているため大当たりの誘発は不可能である。
との回答がありました。
解約の方法としては「必ずもうかる」「簡単に大当たりする」と言われ契約しますので、消費者契約法による不実告知、断定的判断の提供による取消しの主張が考えられますが、返金交渉になると大変困難な状況で、業者と連絡が取れなくなり交渉ができない場合があります。
そこで今回の事例の場合、被害額が大きく、またパチンコ攻略法に関する判例が出ており、いずれも勝訴していますので早急に弁護士に相談することをアドバイスしました。

　ここ近年、携帯やパソコンの普及でいろいろな手段を使って私たち消費者にうまい話を持ち掛けてきますが、うまい話の裏には必ず落とし穴があることを肝に銘じておきたいものです。また、困ったときは一人で悩まず消費生活センターにご相談ください。